セミナー 印刷

ポリマー・高分子材料の
モノマー化・解重合技術の基礎と
ケミカルリサイクルの技術動向

~ポリマーからモノマーへの転換を図るケミカルリサイクルの基本と動向~

受講可能な形式:【ライブ配信】or【アーカイブ配信】のみ

関心が高まるポリマーからモノマーへの転換を図るケミカルリサイクル技術の実用化に向けて
対象ポリマーの解重合や熱分解反応についての基本に戻り、
 ポリマーのモノマーへの変換にどのような手法を適用するのかを検討・考察する
樹脂・ポリマー種類ごとの基本的な考え方について整理し、
 合わせて現実に進行している各種のケミカルリサイクル技術の動向を把握
ケミカルリサイクル、炭素循環、解重合、ポリマー分解、酵素反応、バイオケミカルリサイクル、、、、
このセミナーの受付は終了致しました。
日時 【ライブ配信】 2024年11月26日(火)  13:00~16:30
【アーカイブ配信】 2024年12月11日(水)  まで受付(視聴期間:12/11~12/24)
受講料(税込)
各種割引特典
49,500円 ( E-Mail案内登録価格 46,970円 ) S&T会員登録とE-Mail案内登録特典について
定価:本体45,000円+税4,500円
E-Mail案内登録価格:本体42,700円+税4,270円
E-Mail案内登録なら、2名同時申込みで1名分無料 1名分無料適用条件
2名で49,500円 (2名ともE-Mail案内登録必須​/1名あたり定価半額24,750円) 
※テレワーク応援キャンペーン(1名受講)【オンライン配信セミナー受講限定】
 1名申込みの場合:受講料( 定価:37,400円/E-mail案内登録価格 35,640円 )
  定価:本体34,000円+税3,400円
  E-mail案内登録価格:本体32,400円+税3,240円
※1名様でオンライン配信セミナーを受講する場合、上記特別価格になります。
※お申込みフォームで【テレワーク応援キャンペーン】を選択のうえお申込みください。
※他の割引は併用できません。
配布資料PDFデータ(印刷可・編集不可)
※開催2日前を目安に、S&T会員のマイページよりダウンロード可となります。
※アーカイブ配信受講の場合は配信開始日からダウンロード可となります。
オンライン配信ライブ配信(Zoom) ►受講方法・接続確認申込み前に必ずご確認ください
アーカイブ配信 ►受講方法・視聴環境確認申込み前に必ずご確認ください
備考※講義中の録音・撮影はご遠慮ください。
※開催日の概ね1週間前を目安に、最少催行人数に達していない場合、セミナーを中止することがございます。
得られる知識・プラスチック・ゴム材料のリサイクル技術に関する知識
・解重合・ポリマー熱分解に関する化学反応知識
・高分子材料の開発動向や将来動向と材料リサイクル・炭素循環に関する知識
対象樹脂マテリアルリサイクル技術の検討担当者、プラスチック材料開発技術者、樹脂・ゴム加工製品製造技術者
キーワード:ケミカルリサイクル、炭素循環、解重合、ポリマー分解、酵素反応

セミナー講師

テクノリエゾン事務所 代表 今井 昭夫 氏
高分子学会フェロー
※元住友化学(株) 理事研究所長、元日本エイアンドエル(株) 代表取締役社長
【講師紹介】

セミナー趣旨

 SDGsやESG経営への認識がたかまっている今日、プラスチックやゴム材料のリサイクル技術の開発が産官学の各界で進められている。
中でも、ポリマーからモノマーへの転換を図るケミカルリサイクルは究極的な炭素循環技術として関心が高まっているが、ポリマーの種類によって、解重合や熱分解の適性が異なり、生成化合物の形態も異なるため、実用化検討が個別に進められているのが現状である。対象のポリマーのモノマーへの変換にどのような手法を適用するかという選定検討のためには、対象ポリマーの解重合や熱分解反応についての基本に戻る考察が必要である。
 本講座では樹脂種毎の基本的な考え方について整理し、合わせて現実に進行している各種のケミカルリサイクル技術の動向について解説する。

セミナー講演内容

1.重合と解重合
 1-1 平衡重合と天井温度
 1-2 解重合と熱力学

2.ポリマーの熱分解と酸化
 2-1 炭化水素の熱分解
 2-2 ポリマーの熱分解
 2-3 電子線照射など物理的手法による分解収率の向上
 2-4 ポリマーの酸化分解と副生化合物

3.ポリマーの加水分解
 3-1 縮重合と解重合・・・化学平衡
 3-2 加水分解への触媒作用
 3-3 加水分解法によるモノマー回収収率の向上

4.ポリマーのバイオケミカルリサイクル
 4-1 酵素反応による物質変換
 4-2 既存化学反応プロセスの適用

5.実用化に向けた技術開発の動向
 5-1 化学メーカーによる検討
 5-2 石油(精製)メーカーによる検討
 5-3 その他の企業による検討
 5-4 大学・公的研究機関による検討

質疑応答